企業沿革
社歴
当社は1937年、大河内正敏博士が率いる理化学研究所の発明による炭素皮膜固定抵抗器を通じて、我が国の電子機械工業の発展に貢献することを使命とし、抵抗器製造業として発足しました。
このように当社は抵抗器専門メーカーとして最も古い歴史を有し、その登録商標リケノームは抵抗器の代名詞として長くご愛顧を頂いて参りました。
その後事業の変革に伴いマイクロ波コンポーネントやCCDカメラ等の受託製造と光ケーブル加工を製造品目に加え、更にエレクトロニクス、航空、宇宙、防衛関連製品を中心とした幅広い国内外サプライヤーの先端製品とサービスを提供する、技術志向の開発型専門商社としての基盤を固め今日に至っております。
このように当社は抵抗器専門メーカーとして最も古い歴史を有し、その登録商標リケノームは抵抗器の代名詞として長くご愛顧を頂いて参りました。
その後事業の変革に伴いマイクロ波コンポーネントやCCDカメラ等の受託製造と光ケーブル加工を製造品目に加え、更にエレクトロニクス、航空、宇宙、防衛関連製品を中心とした幅広い国内外サプライヤーの先端製品とサービスを提供する、技術志向の開発型専門商社としての基盤を固め今日に至っております。
企業沿革
| 2010年 | 本社を港区三田3-2-8に移転 |
| 2009年 | スイスEDAK社とアルミ合金筐体・運搬ケースの代理店契約締結 |
| 2008年 | 米国FILCONN社とコネクタ製品の代理店契約締結 |
| スイスFISCHER CONNECTORS社のコネクタ製品の輸入販売を開始 | |
| 2007年 | 英国EW SIMULATION TECHNOLOGY社のシミュレータ製品の代理店契約締結 |
| 韓国SAMSUNG TECHWIN社の画像周辺機器製品の取り扱いを開始 | |
| 2006年 | 米国MULTIDYNE社のメディアコンバータ製品の輸入販売を開始 |
| KAWADA理研株式会社を設立 | |
| 韓国SEOUL SEMICONDUCTOR社とLED製品の代理店契約締結 | |
| 2005年 | 米国KMIC TECHNOLOGY社と各種マイクロ波アンプの日本総代理店契約を締結 |
| 受託製造部門に於いてISO9001の認証登録 | |
| 2003年 | 米国GENERAL CABLE社のMIL規格光ケーブル製品の輸入販売を開始 |
| 京都営業所を廃し、大阪営業所を大阪府高槻市に開設 | |
| 2002年 | 米国KITCO FIBER OPTICS社と光コネクタ・工具・アセンブリ製品の代理店契約締結 |
| 米国IKEY社のマンマシンデバイス製品の輸入販売を開始 | |
| 米国MI TECHNOLOGIES社とアンテナ・レドーム・レーダ断面積測定システム製品の日本総代理店契約締結 | |
| 米国HERLEY INDUSTRIES社と防衛用RF/マイクロ波部品の日本総代理店契約締結 | |
| カナダCOM DEV社とSAWフィルタ製品の日本総代理店契約締結 | |
| 米国ロサンゼルスに現地法人RIDEX INTEGRAL INC.を設立 | |
| 1998年 | 米国CENTURY ELECTRONICS社のパワーサプライ製品の輸入販売を開始 |
| 米国AIRBORN INTERCONNECT社とコネクタ製品の代理店契約締結 | |
| 米国DELPHI CONNECTION SYSTEMS社の光コネクタ製品の輸入販売を開始 | |
| 1991年 | 米国TTI社を通じコネクタ及び回路部品の輸入販売を開始 |
| 1988年 | 理研テクニクス株式会社を設立 |
| 1970年 | 資本金を1億円に増資 |
| 1959年 | 群馬県みどり市大間々町に群馬工場設置 |
| 1955年 | 理研電具製造株式会社を設立、業務一切を継承 |
| 1952年 | 本社を東京都板橋区東坂下1-4-5に移転 |
| 1937年 | 理研電具株式会社を東京市麹町区有楽町1-2に設立、東京市本郷工場にて創業 |

